アントニオ猪木「私は新日本プロレスの創業者でありオーナーでもありますが、政界へ転身した時点で事実上、経営からは退き、現役引退後は拠点も米国へ移し、基本的に一線を画して参りました。そのスタンスは今も変わっておりません。それでも、興行が不振に喘げばあらゆる角度から側面支援は惜しまずに行って参りました。しかし、ここ数年はそのレベルの協力では追いつかないほど、新日本プロレス及びプロレス界への逆風は更に強さを増すばかりでした。出来るならば自力での再生を望んでおりましたが、実際にはそれだけの体力も時間も残されていなかったというのが現状のようであります。
　昨日、新日本プロレスから株式会社ユークス傘下として再出発するとの発表がございました。その会見の際、敵対的買収を避けるための選択という説明がなされたようですが、新日本プロレスは非上場企業であり、過半数の株式を保持する私の意思がなければ他の資本による買収は成立いたしません。従って、敵対的買収という言葉が使われ事は正確ではなく、その点に関しては表現が適切ではなかったと思っております。
　また、オーナーである私の元に、幾つかの企業から援助の申し入れがあった事は事実です。それらの事実が何らかの形で誤認され、敵対的買収との誤解を生んだ可能性はありますが、いずれにせよ、私自身が危機的状況にある新日本プロレス経営改革の切り札として6月に一新した経営陣が、今回、自分たちの判断で新たな再出発のパートナーを選択した事に対して、異論を唱えるつもりはございません」

2005.11.15　アントニオ猪木